平成26年4月の診療報酬改定では、療養病棟において、一定の在宅復帰率等の実績を評価する項目が新設されました。大学病院などの一般病棟7対1入院基本料を算定する急性期病院の退院は、『在宅復帰率80％以上』が必要とされる基準があり、当院が取得した『在宅復帰機能強化加算』の療養病棟（57床）は、急性期病院にとっては、当院への転院が『在宅』扱いとしてカウントされます。
今後も一般病棟7対1入院基本料を算定している急性期病院からも積極的に患者様を受け入れ、患者様の状態に応じて必要な治療の継続、リハビリテーション等を実施していきます。
更に、平成28年2月より、一般病床の大部分を『地域包括ケア病床』に転換致しました。こちらも急性期病院にとっては「在宅」扱いとなり、随時受入れを推進しております。
「地域のためのかけがえのない医療・福祉施設」を目指し、当院を利用される全ての方に満足いただけるよう努力し続けます。